VMwareの最適な移行先は？VMware買収による変更点やユーザーへの影響も解説
- BroadcomによるVMware買収後のライセンス変更点とユーザー企業への影響
- VMware環境を継続する場合と他社サービスへ移行する場合の選択肢
- VMwareからの主な移行先となる主要クラウド（AWS、Azure、GCP）の特徴
2022年のBroadcomによるVMwareの買収を機に、製品のライセンス提供方法が新しくなりました。今後のコストや運用に漠然とした不安を抱える人も少なくありません。
これまでとは異なる提供形態や料金体系になったことで、情報収集や計画策定に追われているIT担当者の方も多いのではないでしょうか。
本記事では、VMware買収による具体的な変更点やユーザー企業への影響を分かりやすく整理します。さらに、主要なVMware移行先となるクラウド候補やその特徴もあわせてご紹介しますので、最後までぜひご覧ください。
VMwareからの移行が注目される背景
多くの企業でVMwareからの移行が検討されている背景には、ライセンス体系があります。
半導体メーカーのBroadcomは、2022年5月に発表したVMwareの買収を2023年11月に完了させました。この大規模な買収に伴い、BroadcomはVMware製品のライセンス体系を従来の永続ライセンス（買い切り型）からサブスクリプション形式へと全面的に移行させるという、大きな方針転換を行いました。
この変更は、多くのユーザー企業にとって運用コスト増加への直接的な懸念を生んでいます。結果として、他の仮想化基盤やクラウド環境への移行、いわゆる「脱VMware」を模索する動きを活発化させました。
特に、長年にわたりVMware製品をIT基盤の中核としてきた企業にとって、この変更は経営判断にも影響を与える重要な課題となっています。
VMware買収に伴う変更点
VMwareの買収によって、特にユーザーのコストや今後の運用計画に直結する重要な変更が加えられました。押さえておくべき主なポイントは、以下の3つです。
それぞれ詳しく解説します。
永続ライセンスの販売終了とサブスクリプション化
VMware製品は、2024年2月4日以降、永続ライセンスの販売を終了しました。代わりに、すべてサブスクリプションライセンスに変更されます。現在は新しく「買い切り」型を購入することはできません。現在利用している永続ライセンスはそのまま利用できますが、保守契約の更新は不可能です。
継続的なライセンス料の支払いにより、長期的な運用コストの増加が懸念されており、VMwareに依存しない運用体制を検討する動きが加速しています。
課金単位の変更（CPUソケット単位 → コア単位へ）
VMwareライセンスの課金体系は、従来のCPUソケット単位からCPUコア単位に変更されました。
これまでは物理CPUにどれだけ多くのコアが搭載されていても、ライセンス費用はCPUソケット数単位で計算されていました。しかし、今後はコア数に応じて費用が発生するため、特に多くのコアを持つサーバーを利用している企業では、ライセンス費用が大幅に増加する場合があります。
この変更により、企業は今後のハードウェア選定において、CPUの性能だけでなくライセンス費用とのバランスをよりシビアに考慮する必要が出てきたのです。
製品ラインアップの簡素化
従来は多様だった製品群が、機能をまとめた主要なパッケージ（エディション）に整理・集約されました 。これまでは多様な製品を個別で販売していましたが、現在は2つのエディションに集約されています。
| エディション | おすすめの環境 |
|---|---|
| VMware Cloud Foundation（VCF） | 大規模な仮想環境（マルチクラウドやハイブリッドクラウドなど） |
| VMware vSphere Foundation（VVF） | 中～大規模の仮想環境 |
|
VMware vSphere Standard（VVS） →2024年11月廃止 |
（小～中規模の仮想環境） |
|
VMware vSphere Essentials Plus（VVEP） →2025年4月発売中止 |
（小規模の仮想環境） |
製品が選びやすくなった一方で、従来のように必要な製品だけを個別に購入できないため、使わない機能にも費用が発生する可能性があります。
VMware買収後のユーザー企業への影響
VMware買収後の変更により、ユーザー企業はさまざまな影響を受けます。特に大きいものが「コストの増加」と「移行業務の発生」です。それぞれについて解説します。
運用コストが増加する
VMwareのライセンス体系変更は、多くの企業にとって運用コストの増加に直結します。その主な理由は2つあります。
まず、サブスクリプションへの統一により、継続的な支払いが必要となり、長期的なコストが増加する可能性があります 。
加えて、製品ラインアップがバンドル化されたため、従来のように必要な機能だけを個別に購入することが難しくなりました。そのため、利用しない機能にもコストを支払う必要があるのです。
移行業務にリソースを割く必要がある
VMware製品のサブスクリプション化やサポート終了に伴い、システム移行の検討が必要になっています 。
移行業務は、既存システムの調査から新たなIT基盤の選定や実作業まで、長期間にわたって対応しなければいけません。特に、限られた人数で運用している企業では、通常業務との両立が課題となるでしょう。
計画の遅れやトラブルが生じれば、事業活動に支障をきたすおそれもあります。担当者は通常業務への影響を抑えつつ、慎重かつ戦略的な移行計画を立てることが求められています。
VMware買収後のIT基盤運用の選択肢
VMwareのライセンスの変更で、ユーザー企業はIT基盤の運用について見直しを迫られています。
それぞれ順番に解説します。
既存の永続ライセンスを継続利用する
既にVMwareの永続ライセンスを契約している企業は、サポート期間内であれば、システムの継続利用が可能です。
しかし、サポート終了後はセキュリティパッチやアップデートを受けられないリスクがあります。
そのため、現状維持は他の仮想化基盤やクラウド環境へ移行するまでの、一時的な措置として捉えることが適切です。
VMwareのサブスクリプションライセンスへ移行する
他のクラウドサービスに移行する予定がない場合は、VMware製品のサブスクリプションライセンスへ移行します。
1年・3年・5年の期間契約で、常に最新バージョンの利用と継続的なサポートを受けられます。また、移行する手間がなく、従来通りの運用を続けられる点もメリットです。
ただし、課金体系や製品の変更により、従来よりも高額な利用料金が発生する可能性があります。
他のクラウドサービスへ移行する
根本的な解決策として、VMware環境から、AWS、Microsoft Azure、Google Cloudなどの他社クラウドサービスへシステムを移行する方法があります 。移行コストはかかりますが、長期的には運用コストの削減が見込めます。
ただし、移行には技術的な対応や運用設計が必要なため、入念な準備と検証が欠かせません。十分なノウハウがないまま移行を進めると、予期せぬトラブルやコスト超過が発生する恐れがあります。
そのため、十分な時間と人材の確保が求められます。もし自社に十分な人材がいない場合は、外部の移行支援サービスを活用することがおすすめです。経験豊富な専門家に任せることで、スムーズな移行が実現します。
VMware移行先の候補
VMwareからの移行先として、以下の主要クラウドサービスが挙げられます。
それぞれのクラウドサービスで特徴が異なるため、企業の要件に応じた選択が重要です。
AWS（Amazon Web Services）
VMwareからの移行先として、AWSは非常に柔軟な選択肢を提供しており、企業の戦略に応じて最適なアプローチを選べます。
既存のVMware環境や運用スキルを活かしたい場合は、AWSが直接提供する新しいマネージドサービス「Amazon Elastic VMware Service （EVS）」が有力な選択肢です。使い慣れたVMware環境を維持したまま、AWSの堅牢なインフラ上でシステムを稼働させることができます。
また、クラウドのメリットを最大限に享受するためにAWSネイティブ環境への移行も広く選ばれています。その代表的な移行先が、仮想サーバーである「Amazon EC2」です。EC2はビジネスの状況に応じてリソースを柔軟に伸縮させることができ、運用コストの最適化を図りやすいのが大きな特長です。
こうしたネイティブ環境への移行をサポートするため、AWSは複数のツールを用意しています。たとえば、「AWS Application Migration Service （MGN）」は、物理・仮想を問わずサーバーの移行プロセスを自動化可能です。また、「AWS VMware Migration Accelerator （VMA）」は、移行計画の策定段階でコストや潜在的なリスクを評価し、スムーズな移行プロジェクトを実現します。
Microsoft Azure
VMwareからの移行先として、「Microsoft Azure」も注目されています。
Azure では、VMware環境をスムーズに移行できるサービス「Azure VMware Solution （AVS）」が提供されています。これを利用することで、使い慣れたVMware環境をそのまま Azure 上で稼働させることができるのが大きな特長です。
また、Azure では、「Nutanix Cloud Clusters on Azure」というソリューションを利用できます。オンプレミスのNutanix環境と Azure 上のベアメタルインスタンスを統合し、シームレスな運用が可能です。
GCP（Google Cloud Platform）
GCP（Google Cloud Platform）は、AWSや Azure と並ぶ有力な候補です。
GCPでは、VMware環境のマネージドサービス「Google Cloud VMware Engine（GCVE）」を利用可能です。「Google Cloud VMware Engine（GCVE）」は、オンプレミスのVMware vSphere環境を大きく変えずにクラウド上で運用できます。
また、インフラやネットワークはGoogleが一元管理するため、物理機器の調達や保守、VMwareライセンスの管理の負担が軽減されます。
VMwareへの移行Q&A
VMwareへの移行に関するよくある質問と回答をご紹介します。
- Q1.自社に最適な移行先クラウドはどうやって選べばいいですか？
- A1. 各クラウドには特徴があります。Microsoft製品との連携なら Azure、幅広いサービスならAWS、データ分析やAI活用ならGCPが候補です。自社の要件や戦略を基に、専門家と相談しながら選ぶことが重要です。
- Q2. VMwareからクラウドへの移行は、どのくらいの期間がかかりますか？
- A2. 移行期間はシステムの規模や複雑さで大きく変わります。小規模なら数週間～数ヶ月ですが、大規模な場合は半年以上かかることもあります。事前の詳細なアセスメントと綿密な計画が、スムーズな移行には不可欠です。
- Q3. クラウド移行中にシステムが停止する時間はありますか？
- A3. 移行方法によっては、システム停止時間を最小限に抑えることができます。たとえば、ライブ移行という方法では、システムを稼働させたまま移動するため、ダウンタイムはほとんど発生しません。ＪＢＣＣのような専門ベンダーは、お客様のビジネスへの影響を最小限に抑えるための最適な移行計画をご提案します。
VMwareからのクラウド移行はＪＢＣＣにご相談ください
本記事では、VMware買収後の変更点と、それに伴う移行先の選択肢について解説しました。ライセンス体系の変更は、多くの企業にとってコスト増に直結する大きな課題です。
ＪＢＣＣでは、この変化をIT基盤を刷新し、ビジネスを成長させる絶好の機会と捉え、お客様にクラウドへの移行をおすすめしています。なぜなら、クラウド移行によってコスト構造を最適化できるだけでなく、ビジネスの俊敏性や競争力を大幅に向上させることができるからです。
ＪＢＣＣには、製造業や流通業など、多様な業種のお客様のVMware環境をクラウドへ移行してきた豊富な実績があります。単にサーバーを移行するだけでなく、お客様のビジネス成長までを見据えた最適なプランをご提案いたします。
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